ロケーションベースマーケティング(LBM)とは？その重要性と具体例

近年、位置情報を活用したマーケティング、すなわちロケーションベースマーケティング(LBM)が本格的な普及段階に入り、様々な業界で活用される様になってきた。

本記事では、ロケーションベースマーケティングの特徴と効果的な活用方法について説明しよう。

 

ロケーションベースマーケティング（LBM）とは

ロケーションベースマーケティングとは、スマートフォンのようなデジタルデバイスによる位置情報を活用し、消費者に対して最適なマーケティングを展開する手法である。

LBMを導入することで、企業は位置情報を取得して、消費者が「どこにいて」「何を求めているのか」というリアルな情報を手に入れることができる。

LBMの最大の特徴は、デジタルマーケティングでありながらインターネット上での検索とは違い、消費者が“その場所にいる”ということが確定していることである。場所には、様々な景色や匂い、体験のチャンス、行動を起こすきっかけなど、消費者の五感を刺激する要素に満ち溢れている。

そのような中で、その場所に合わせて抱くであろう様々な感情に訴えるような広告を配信することで、消費者をコンバージョンさせることができるのがロケーションベースマーケティングの醍醐味といえる。

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ロケーションベースマーケティングの重要性

eMarketer社の調査によると、2018年までに全世界のスマートフォンユーザーは25億人に達すると予想されている。人々にとって、デジタルデバイスが身近な存在になっている証拠だ。その一方で、90%の小売取引が、オンラインショップではなくて実店舗で行われているという調査結果もある。

オフラインでの消費が多い要因は、ユーザーは仮にオンラインで商品を見つけたとしても商品を買う前に実際に見たり試したりしたいという欲求があるからである。そして、オフラインで実際に商品を手にすることは、そのまま購買につながる可能性を含んでいる。デジタルデバイスが普及する中でも、消費者がリアルな感覚を重視している点に変わりはないのだ。

現在は検索エンジンやSNSによるマーケティングが重要になってきてはいるが、こうしたオンラインの情報だけに頼ってしまうとユーザー本来の購買行動が見えにくくなってしまう可能性がある。デジタル技術が進化したからといって、マーケティングをすべてオンラインへシフトすればよいわけではない。企業としては、オンラインとオフラインの両方をうまく活用したマーケティングが求められているのだ。

ユーザーのリアルな位置情報をベースにマーケティングを行うロケーションデータベースマーケティングは、こうしたオンラインとオフラインのギャップを埋めるのに、特に効果的な手法といえるだろう。

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ロケーションベースマーケティングの2つの具体例

日本におけるロケーションベースマーケティングの歴史はまだ浅いが、ロケーションベースマーケティングが日本で浸透するきっかけになった出来事が2つある。

1つ目は、ロケーションベースマーケティング事業を展開するxAd社が、日本に進出してきたことである。

2つ目はポケモンGOだ。スマートフォン向けゲームということで、意外に思われるかも知れないが、ある意味ポケモンGOはロケーションベースマーケティングを最も効果的に実施されたビジネスモデルの一つであり、優れたコンテンツがあれば人をこれだけ動かすことができることを証明した実例ともいえる。

xAd社によるロケーションベースマーケティングの事例

xAd社は、アメリカにおいてロケーションマーケティングのパイオニアとして、大手企業を中心に多くの実績を残している。xAdのクライアントの中に、アメリカに本社をおくファーストフードである「ダンキンドーナツ」がある。ダンキンドーナツは、xAd社を通じてユーザーの位置情報を利用したマーケティングを展開した。

テスト期間のキャンペーンを通じて成果を確認した両社は、全面的なロケーションベースマーケティングを実施し、地域毎の商品者の来店率を飛躍的に高めることに成功した。彼らはタイムリーな消費者の位置情報を元に、消費者を駆り立てる関連情報を提供することによって、近くにあるダンキン店舗への地図やアクセス方法など、広告からコンバージョンに直接的につながるページへの誘導率を飛躍的に高めたのだ。

参考資料： Dunkin’ Donuts – GroundTruth Website

ポケモンGOに見るロケーションベースマーケティングの成功例

ポケモンGOは周知の通り、ゲーム内でスマートフォンの位置情報を利用し、消費者が特定の場所へ赴くことで、レアなポケモンを手に入れたり、敵と戦ったりできるリアルとデジタルを組み合わせた画期的なゲームだ。

ポケモンGOは単にユーザーが外出先でモンスターをゲットするという行動に終わらない。企業や地方自治体と協力してキャンペーンを行い、普段はそのエリアへあまり来ないユーザーを呼び込み、ユーザーへ購買などの直接的な行動を促す仕掛けを作ることもできるのだ。これはオンラインからオフラインへユーザーを誘導するO2Oマーケティングを有効に活用したビジネスモデルの一つであり、日本でロケーションベースマーケティングが注目されるきっかけにもなった。

実際に現在は地方自治体をはじめ、マクドナルド、イオングループ、タリーズ、伊藤園などあらゆる企業がポケモンGOのスポンサーとなり、ロケーションベースマーケティングを画策している。なお、具体的に地方自治体でどんな事例あるのかは下記の関連記事に詳しい。

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今後のデジタルマーケティングのあり方

検索エンジンやSNSの利用が日常化したことによって、オンラインマーケティングが活発に行われるようになった。しかし、それらのデータのみを利用したオンラインマーケティングではユーザーのリアルな購買行動を正確に掴むのは難しいだろう。

消費者は実際の購買活動に際しては五感を通したリアルな体験を重視しており、これらを考慮したオフラインマーケティングもあわせて考慮するのが重要なのだ。そして、オンラインとオフラインをつなぐ鍵となるのが、リアルなユーザー情報を利用したマーケティングである。タイムリーなユーザー情報を利用したロケーションベースマーケティングは、今後オンラインマーケティングの活発化が進む中でますます重要なポジションを占めるようになるだろう。